ブログ
ブログ
ベビーシッターを活用したい、と思った時に最初に調べるのは、お子様を安心して預けられる相手かどうか。
その次に考えるのは、ご予算との兼ね合いではないでしょうか。
依頼先を検討し料金を算出して、活用するかの結論を出す前に是非知っておきたいのが、各種助成制や補助券、割引制度の存在です。
① 国(こども家庭庁)の支援制度
② 地方自治体独自の支援制度
③ ご勤務先が契約している、民間の福利厚生サービス会社の割引制度
本記事では、「③ご勤務先が契約している、民間の福利厚生サービス会社の割引制度」 をご紹介します。
※2025年3月現在の情報です。
※最新の状況や、各制度の詳細については該当業者等にご確認ください。
勤務先の福利厚生サービスを使って宿泊施設やスポーツジムを割安で利用できた、という経験のある方もいらっしゃると思います。
そうしたサービスのメニューに、ベビーシッターを割安に使えるオプションが含まれているかもしれません。
入会金や初回利用料の割引、通常利用時の割引利用券等、割引方法は事業者によって様々です。
ご自身だけでなく、配偶者の勤務先のサービスも併せてチェックしてみましょう。
勤務先だけではなく、マンションが加入しているサービスに含まれている場合もあります。
一例としては以下のような事業者があります。
■◇ベネフィット・ステーション(株式会社ベネフィット・ワン)
■株式会社アール・シー(フロントサービス委託管理マンションの一部)
■株式会社MRstaffing (フロントサービス委託管理マンションの一部)
本記事では ベビーシッター依頼時に活用できる民間の福利厚生サービス会社の割引制度をご紹介しました。
お子様の年齢や居住地、勤務先、依頼するベビーシッター事業者など条件が合えば、思いもかけないほどお得な金額でベビーシッターを活用できるかもしれません。
また、福利厚生サービス会社に登録できるのは、その会社が選んだベビーシッターサービス事業者なので、安心して預けられる目安にもなります。
各種割引制度を使い、そこで認定されたベビーシッター事業者を選ぶことは、“子どもの安全”と“料金の利点”の2つの面で、安心の目安になりえます。
また、◇の会員の方のベビーシッター利用券をお使いいただけます。
お気軽に資料請求・お問い合わせください。